1. 教育目標
(株)教職員共済情報サービスの総合力アップのため、以下の要件を備える人材の育成を目標とする。
- 自主的に会社目標の達成に参画すること。
- 職場内外で積極的に啓発の場をつくり、意欲的に自己の成長に取り組むこと。
- 自らも成長しながら、部下・後輩に対する育成マインドを持つこと。
2. 教育方針
上記『教育目標』達成のため、各部署と連携し、職場内教育, 外部研修, 能力開発の有機的な関連性を適切にとらえて、教育環境の整備と支援を行なうと共に、全社員に対する教育に関する意識の効用に努める。
教育の基本
職場内教育（OJT）
仕事の現場で、業務に必要な知識や技術を上司から部下（先輩→後輩）へ習得させる。
- 日常の業務の中で、気がついた点をその都度、指導・相談・アドバイスを行なう。
（マネージメント, コミュニケーション, 仕事の進め方, ビジネスマナー, 社会人の心得など） - 教職員共済生協の制度など、業務知識の理解を深めるサポートを行なう。
- ミーティングや対話を通じて、個人の意見を聞き、適切な助言や指導を行なう。
外部研修（Off JT）
仕事の現場を離れて、業務に必要な教育研修（人材育成研修、技術研修、総合職研修）を行なう。
- 個別研修
個々のスキルにあわせて、毎年予算の範囲内で研修に参加することを義務付けられています。
技術研修だけでなく人材育成研修や総合職研修も対象になります。 - 集合研修
階層（役職位）別に、以下の集合研修を予定しています。
評価者研修、管理職基本研修、リーダー基本研修、マネージメント基礎研修（労務管理等）、ビジネスマナー研修
能力開発（自己啓発）
職場内研修や外部研修では補えない知識を、自主的に（業務のみならず）幅広く習得する。
- 現在の業務に直接関係する知識［情報処理, 保険, 会計など］
- 現在の業務とは直接関係は無いが、将来仕事をしていく上で必要と思われる知識［法律, 会計など］
- 業務とは全く異なるが、自己に必要な知識［英会話, ファイナンス, 介護など］